仮想通貨 ガチホをやめない4つの理由

仮想通貨 ガチホをやめない4つの理由
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仮想通貨をホールドし続ける理由

 

仮想通貨、特にビットコインの価格が400万円を超え、再び盛り上がりを見せています。

私は2017年前半から主にビットコインとXRP(リップル)の現物投資を始めました。

 

2018年1月には保有仮想通貨の時価総額が一時5,500万円を超えました
以下はその時に興奮して撮ったスクショです。このときは本当に浮かれていました(笑)

 

 

その後、皆さんご承知のコインチェック事件が起こり、完全に売却のタイミングを逃し、塩漬けとなりました。

現在は、ビットコインをイーサリアムに投資しています。

 

仮想通貨は、まだまだホールドしたいと考えています。

 

なぜ仮想通貨はホールドすべきなのか?

私の考える理由は主に以下の4点です。

 

ホールドすべき理由

1.高い税金とスプレッドは今後是正されるはず

2.長い目で見れば価格は右肩上がり

3.市場がまだまだ小さい

4.アメリカでの注目度は高い

 

高い税金とスプレッドは今後是正されるはず

 

日本の仮想通貨取引に課される税金は高すぎます。

 

国税庁によれば、仮想通貨は雑所得扱いとなりますので、最高税率は55%であり、かつ仮想通貨間の交換も税金が課されることになっています。

(参照) 暗号資産に関する税務上の取扱い及び計算書について(令和2年12月

 

また、雑所得ゆえに前年の損金を繰り越すこともできません。

FXや株式投資では基本的に総合課税であるため、20%程度の税金であることに比して、極めて不利な税制です。

 

このような仮想通貨の税制が、日本での取引において、心理的な圧迫をもたらし、新規顧客に対する参入障壁を高めていると思います。

 

しかし、この点については様々な方面から問題提起もなされており、国会等で法改正の必要性を唱えています。

例えば、暗号資産取引業界の自主規制団体である日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)と日本暗号資産取引業協会(JVCEA)が、2021年度税制改正に向け、暗号資産取引で得た利益への課税を20%の申告分離課税とすることなどを盛り込んだ要望書を共同で取まとめています。

(参照記事)「ビットコイン投資の税率を20%に」──暗号資産取引の業界団体が税制改正要望【雑所得は最大55%

 

私が仮想通貨を売却するのは、税制が改正されるか、海外に転居したときだと決めています(笑)

 

また、仮想通貨の取引は、特にビットコイン以外のアルトコインの場合、スプレッド(手数料)が高すぎます。

今後取引所も淘汰されて市場が成熟してくれば、FXと同じようにスプレッドは自然と低くなっていくでしょう。
取引はそのときまで待つつもりです。

 

 

長い目で見れば価格は右肩上がり

 

ビットコインが誕生して約10年以上。ボラティリティはあるものの、価格は長い目で見れば右肩上がりのグラフになっています。

出典 Coindesk

 

株式市場の歴史と比べれば短期間ですが、10年以上存在し続けて、かつ、価格が上がり続けているという事実は、今後も長い目で見れば価格が上がる蓋然性があることを示唆していると言えます。

 

ちなみに、2014年に起きたマウントゴックスにおけるハッキング事件は、日本でも大きく報じられました。

マウントゴックスの閉鎖に伴い、2013年末には11万円の価格を付けていたビットコインは、投資家心理の冷え込みにより、2014年2月には約1万8千円まで急落します。

その後も価格は低迷しますが、ビットコイン価格は2017年1月に11万円台に戻しました。

 

コインチェック事件は2018年1月に起きましたが、3年経った今すでに皆あの事件のことはすっかり忘れたかのようにビットコイン価格は上昇しています

 

浮き沈みはあるものの、一貫して新値を更新していることは、ポジティブな要素といえます。

 

 

市場がまだまだ小さい

 

仮想通貨の市場規模は現在約100兆円近いと言われています。凄い数字です。

 

しかし、東京証券取引所の株式時価総額だけみても677兆円、米株式の時価総額は4000兆円といわれ、仮想通貨は実はまだまだ市場が極めて小さいことがわかります。

 

日本においても仮想通貨についてまだまだ馴染みのない人は少なくないのではないでしょうか。

市場規模はまだまだ小さいため、ちょっとしたことがきっかけで価格が高騰することが頻繁に起きます(逆にびっくりするほど下がることもありますが・・笑)。

 

市場心理によっては、価格を大きく上げることもあり得るし、今後新規の投資家が流入する余地もあると思っています。

 

アメリカでの注目度は高い

 

私がアメリカの大学で受けた証券取引法の授業の中で、教授はことあるごとに仮想通貨(アメリカではDigital Currencyと呼ばれる)の話題を出していました。
仮想通貨のバブルが始まる前の頃です。

生徒の中にも何人か仮想通貨に詳しい猛者がおり、教授と仮想通貨の証券性について激論していました。

 

また、SECで働いたことのあるアメリカの弁護士は、2012年頃から、SECの中でもビットコインが話題になることが多かったという話をしていました。

 

さらに、留学時代のルームメイトはかつてウォール街で働いていた元銀行員でしたが、ビットコインを随分前から保有していましたし、NYで知り合ったユダヤ系の金持ちは、ビットコインで桁違いの富を築いていました
(日本ではあまり知られていませんが、アメリカ、特にNYには経済的に成功を収めたユダヤ系アメリカ人がたくさんいます。彼らは、高い教養とビジネスセンスがあるとみなされています)。

 

以上のように、私の少ない経験談ではあるものの、投資の本場アメリカでは仮想通貨について見聞きすることが多いです。

 

これから価格が上がっていくポテンシャルはあると考えています。

 

とはいえ、未来のことはわからない

 

長々とポジティブな見通しを述べてきましたが、仮想通貨の価格が将来的に上がるのか、誰にもわかりません。

短期的には、まだまだボラティリティが激しく、大きく下げる場面もあるかもしれません。

 

かつてのオランダで起きたチューリップバブルのように、今の価格が幻となる未来が来る可能性だって否定できません。

 

2018年は仮想通貨で大損した人がたくさんいました。

 

私の考えは上述のとおりですが、皆さんもご自身の責任と判断の上、余裕資金の中で投資しましょう。

 

 

仮想通貨をガチホしたい人には貸仮想通貨のサービスがオススメです。

(参照記事)コインチェックで貸仮想通貨をはじめる方法

 

また、先日XRPについては、リップル社がSEC に提訴されるというニュースもあり、ビットコインとイーサリアムが安全な投資先として選好されると予想しています。下記記事もご参照ください。

(参照記事) SECのリップル提訴で見直される仮想通貨イーサリアム(ETH)投資の将来性

 

 

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