SECのリップル提訴で見直される仮想通貨イーサリアム(ETH)投資の将来性

SECのリップル提訴で見直される仮想通貨イーサリアム(ETH)投資の将来性
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イーサリアムはビットコインに次ぐ規模のアルトコイン

 

Ethereum/イーサリアム(ETH)は仮想通貨の一種で、ビットコインに次ぐ時価総額を誇ります。

 

アルトコインとは、ビットコイン以外の仮想通貨の総称ですが、イーサリアムの時価総額はアルトコインの中では堂々の第一位です。

 

イーサリアムは、仮想通貨界隈では天才と評されるヴィタリック・ブテリン氏が当時若干19歳にして考案したブロックチェーンプラットフォームです。

送金・決済としての利用の他に、ブロックチェーン上で「スマートコントラクト(あらかじめ設定した条件を満たした場合に、契約を自動決済することを可能とする技術)」としての利用も可能とします。

ヴィタリック・ブテリン氏(出典)@VitalikButerin

 

ビットコインが決済システムをコンセプトに据えるのに対して、イーサリアムは分散型アプリケーションプラットフォームであり、世界中の誰もがーサリアム上で、アプリケーションを自由に開発することを可能にします。

 

 

イーサリアムの時価総額の推移

 

イーサリアムは、2017年〜2018年前半の仮想通貨バブルの際に、最高値である18万円を超える価格をマークしました。

その後に仮想通貨バブルが弾け、価格は低迷。

 

2020年も2万円を割る場面もありましが、徐々に価格が上昇。

2020年末現在では、7万5千円を上回る金額をつけており、ビットコインとともに、価格が上昇しています。

この一年は、ほぼ右肩上がりです。

 

(出典)ビットフライヤー

 

ビットコインの価格上昇の影響を受けている側面はあるものの、2020年は完全に上昇トレンドに転換したと見てよいでしょう。

 

 

SECによるリップル社提訴は反射的にイーサリアムに好影響か

 

2020年12月22日に仮想通貨界隈において衝撃のニュースが流れます。

米国の証券取引委員会(SEC)が、リップル社と創業者らを違法な証券募集を行ったとして提訴。

米SEC、リップル提訴へ 暗号資産巡り

 

リップル社はこれまでXRPは通貨であり、有価証券ではないという立場を取っており、米国証券法に定めるSECへの証券登録や厳格な開示手続を行ってきませんでした。

これに対して、SECは、XRPを有価証券とみなし、米国証券法の投資家保護違反で訴えました

 

裁判の結果によっては、リップル社自体の存続に関わる重要なニュースです。

これにより、リップル社が組成した仮想通貨XRPは、価格が暴落しました。

 

まさにXRPの中央集権コインとしてのリスクが顕在化してしまった格好です。

(参考記事)仮想通貨リップル(XRP)投資のメリット・デメリットとは

 

しかし、このニュースはイーサリアムには反射的に好影響を与える格好となりました。

 

なぜなら、SEC は以前に、ビットコイン及びイサーリアムに関しては、発行が分散化されているため有価証券ではないという見解を明らかにしていたからです。

SECがこのような見解を明らかにしたコインは、ビットコインとイーサリアムのみであり、その他の仮想通貨についてはその位置付けについて明確にしてきていませんでした

すなわち、膨大な数のアルトコインの中で、SEC がお墨付きを与えた仮想通貨はイーサリアムのみということです。

 

多くのXRPホルダーが上記のニュースに反応して、XRPを売り浴びせた一方で、ビットコイン及びイーサリアムの価格は、上記のニュースにおいて大きな影響を受けず、それどころか、価格は上昇中です。

 

ある意味でSEC にお墨付きを与えられているビットコインとイーサリアムは、他のアルトコインに比べて相対的に投資の安全性が確保されているといえます。

そのため、今後仮想通貨投資家の投資がビットコインとイーサリアムに集中する可能性があります。

 

まとめ

 

イーサリアムは、ビットコインに次ぐ規模の仮想通貨であり、特にスマートコントラクトとしての利用も可能な、有用性のある分散型アプリケーションプラットフォームです。

イーサリアムは、ビットコインとともに、有価証券ではないという解釈が定着しており、投資の安全性が確保されていると言えます。

リップルとSEC の裁判の行方によっては、今後アルトコイン投資家の投資資金がイーサリアムに集中する可能性があります。

 

イーサリアムの過去最高値である18万円突破は今後あるのか。

注目しておきたいと思います。

 

 

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