破壊力抜群 iDeco(イデコ)の節税効果・10年間のシミュレーションは?

破壊力抜群 iDeco(イデコ)の節税効果・10年間のシミュレーションは?
Pocket

確定申告シーズン(節税の春)到来

 

三月になりました。

毎年この時期になると、確定申告を行わなければ・・と憂鬱になる事業主の方々も多いと思います。

 

私は昨年より個人型確定拠出年金:iDeCo(イデコ) への投資を始めましたので、今年の確定申告で初めてiDeCo(イデコ)による所得控除を申告しました。

 

知識として知ってはいましたが、実際に確定申告書を作成して、その節税効果の高さを実感しています。

 

 

iDeCo(イデコ)とは

 

iDeCo(イデコ)とは、国が創設した個人型年金制度です。

 

NISA(ニーサ)とともに、税金の優遇制度を設けることで、国民に対して投資を促すことを目的として創設された制度です。

国民年金の制度が今後も保つことができるかどうか不明な昨今において、個人として老後の資産形成を達成できる素晴らしい制度といえます。

 

個人の属性によって以下の例のように、毎月の積立金額に制限がありますが、個人的には、上限金額を目一杯利用して積立をすべきだと考えます。

(例)会社員の場合:2万円 or 2万3千円、自営業者:6万8千円 など

 

 

節税効果

 

 

iDeCo(イデコ)による掛金は、全額所得控除の対象となります。

 

例えば、年収500万円の会社員が、毎月2万3千円をiDeCo(イデコ)に積み立てる場合、年間では27万6千円を積み立てる計算になります。27万6千円が全額所得控除の対象となります。

 

このケースでは、年収500万円の場合、所得税率は20%となり、住民税10%として計算すると・・・

27万6千円のうちの30%(所得税20%+住民税10%)である、8万2千8百円分の節税効果となります。

 

27万6千円の積立投資ができる上に、8万2千8百円分節税することで手元に残るのですから、こんなオイシイ制度はありません。

 

なお、iDeCo(イデコ)による運用期間中、運用益などへの課税は一切生じません

 

 

 

10年間iDeCo(イデコ)を続けた場合のシミュレーション

 

 

上記と同様のケース(年収500万円の会社員)で、10年間iDeCo(イデコ)を続けた場合、20年後にどれだけの節税効果と積立投資による利益を得られるか、シミュレーションしてみましょう。

 

iDeCo(イデコ)の投資として、私も利用してい「楽天・全米株式インデックス・ファンド」に投資したと仮定します。

同ファンドは、バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(通称:VTI)に投資するファンドであるため、VTIの過去のパフォーマンスから、今後10年間の運用益もある程度は想定することができます。

 

以下は、VTIの過去10年間の年ごとのリターンをまとめたものです。

 

(出典) Vanguard

 

VTI の過去10年間の年間平均リターンは、なんと約13.7% です。

10年前に預けた1万ドルは10年後には3倍以上となる計算です。

 

では、年間平均リターン約13.7% にて10年間、毎月2万3千円を投資をした場合、10年後にはどのくらいの資産を築くことができるでしょうか?

 

(出典)楽天証券 積立かんたんシミュレーション

 

シミュレーション上は、10年間合計276万円の積立金額に対して、588万円余りになるという結果となりました。

投資元本の2倍以上の資産を築くことができる計算となります。

 

これに加えて、10年間で8万2千8百円×10=82万8千円の節税効果もあります。

 

すなわち、iDeCo(イデコ)によって、ざっと395万円※の利殖に成功する計算になります。

※ 5,887,447円 − 2,760,000円 + 828,000円 =3,955,227円

 

上記は、過去の運用成績から想定したシミュレーションであり、今後10年間、同じようなパフォーマンスが得られるという確証もありませんので、一つの想定として捉えて欲しい数字です(特に、2020年はコロナショックからの金融緩和によって、大相場の年でしたので、平均リターンが押し上げられました)。

 

しかしながら、iDeCo(イデコ)がどれだけお得な制度であるかがよくわかるシミュレーションだと思います。

 

 

 

iDeCo(イデコ)のデメリット

 

最後にこれだけお得なiDeCo(イデコ)にも、デメリットもあるということを指摘しておきたいと思います。

 

 

元本が保証されているわけではない

 

自分で投資対象を選択して、積立投資を行う制度であるため、当該投資対象が元本割れを起こす可能性も当然あります。

しかし、iDeCo(イデコ)で投資できる金融商品は、信託報酬も低めの優良なインデックス投信などが多く、長期で見た場合には元本割れのリスクはそれほど多くないのではないかと思います。

 

 

原則60歳まで引き出せない

 

iDeCo(イデコ)は老後の資産形成を目的として整備された制度であるため、原則60歳まで掛金や運用益を引き出すことができません。

 

そのため、年金の納付と同様に考えないといけません。

いざお金が必要となった場合の余剰資金を手元に残しておきましょう。

 

 

手続が結構煩雑

 

iDeCo(イデコ)を始める際、証券口座などから申込を行わなければなりません。

会社員であれば、会社に書類作成を依頼する必要がなるなど、始めるまでの手続が結構煩雑です。

 

私の場合、楽天証券で申込を行い、実際にiDeCo(イデコ)の投資を始めるまで、2ヶ月以上かかりました。

 

 

受取時に課税される場合がある

 

iDeCo(イデコ)によって運用した運用益などには、運用期間中課税されませんが、受取時に課税される可能性があります。

iDeCo(イデコ)の運用期間や受取金額によって課税の有無、課税額が変わってくるため、受取時の課税金額を少なくするための受取方法の工夫が必要となります。

 

 

 

まとめ

 

デメリットもあるものの、それを上回るメリットを享受できるのがiDeCo(イデコ)です。

節税効果だけでもやる価値はあると思います。

 

ぜひ、面倒くさがらず始めてみてください。

 

iDeCo(イデコ)の投資商品は、S&P500などに連動するインデックスファンドがおすすめです。

下記記事もご参照ください。

(参照記事)S&P500から投資を始めるべき5つの理由

 

記事中で引用したバンガードに関しては下記の記事で解説しています。

(参照記事)【米国ETF】バンガードへの投資を検討

 

つみたてNISAもiDeCo(イデコ)と並んでおすすめの制度です。

(参照記事)楽天バンガードでつみたてNISAを1年間続けた結果

 

 

Pocket